大学4年の秋以降から私学教員を目指す① ～私学の採用・待遇を知ろう～
秋以降に私立学校に目を向けると、「常勤講師の募集ばかり」という現実に、不安を感じる方も多いかもしれません。公立との違いやキャリアの展望を知りたいという方も少なくないでしょう。ここでは、そうした疑問に対して、イー・スタッフで新卒の採用支援を担当するコーディネーターの嶋田（関東地区担当）と藤原（関西地区担当）が詳しくお答えします。
Ｑ1.常勤講師の募集ばかりで心配です。正採用を目指せますか？
嶋田 チャンスはたくさんありますので、ご安心ください。常勤講師から専任教諭へ登用されるケースは多く、学校側も「お互いを知るための期間」として常勤講師制度を運用していることがあります。労働法上の公式な「試用期間」ではありませんが、専任教諭候補としての採用という意味合いを持つ学校も少なくありません。
藤原 そうですね。常勤講師として勤務する中で、資質や指導力が評価されて専任教諭にステップアップされる方を多数見てきました。公立には常勤講師から専任教諭への登用制度がないため、これが私学特有のキャリアルートといえます。
嶋田 「正採用だけを狙う」より、「常勤講師を経て専任教諭を目指すルートもある」と考えることで、選択肢が大きく広がります。
藤原 実際、私が過去に担当した先生で常勤講師として採用された先生の例ですが、紹介先学校での勤務1年目で、「よくやってくれているので、来年度、専任教諭に登用したいと思っている」という嬉しい評判を学校側から伺ったこともあります。募集背景（休業している先生の代替の臨時ポストなのか、長期雇用前提なのか）や過去の登用実績などをふまえたマッチングを行えるのが、エージェント利用の強みです。
嶋田 2024年度に担当した理科教諭志望の男性は、当初は「正採用にこだわりたい」と考えていましたが、大学4年生の10月に面談を経て意識転換。3カ月間の就活ののち1月に常勤講師として内定獲得・4月に着任。勤務2年目には専任教諭に登用されました。常勤講師の期間に校務・部活指導など幅広く経験できたことで、自信を持って専任登用を受けられたと話していました。
Ｑ2.私学教員の給与はどれくらい？ 公立との違いは？
藤原 関西では私立のほうが初任給・年収が高いケースも多いです。ただし、私学は「教員経験の年数換算制」を採用する学校が多いため、公立との差は必ずしも大きくありません。
嶋田 文部科学省の「教員給与実態調査」によると、関東では公立のほうが初任給・年収が高い傾向にあります。一方で、私学は学校の経営規模や昇給率によって中堅以降に年収が大きく伸びるケースもあります。
藤原 学校の規定による差が大きいですね。常勤講師でも年収500万円からスタートという学校もあり、試験を通過すれば専任教諭に昇格できる制度を設けているところもあります。
嶋田 関東でも、初任時に年収500万円前後からスタートする学校があります。常勤講師の給与は専任教諭より低い傾向ですが、教員採用倍率が高い副教科などでは常勤から経験を積んで正採用につなげる戦略も現実的です。
藤原 春先の専任教諭採用試験は公立志望者との競争もあり、ハードルが高くなります。秋以降の常勤講師採用で経験を積み、翌年の専任登用を狙う方が、より現実的といえる場合もあります。
嶋田 個人での判断は難しいものです。WEBやAI検索で得られる情報は、公式サイト上のデータに限られます。現場のリアルな情報や客観的な意見を知りたいという方は、専門エージェントに相談するのが近道です。
Ｑ3.私立学校の先生は、休みはきちんと取れますか？
藤原 土曜日に授業がない学校では、基本的に土日祝が休日です。授業のある学校では、平日に振替休日を設定しているケースが多いですね。最近は週休2日の学校も増えており、学校行事で出勤した場合には振替休日を取得できる仕組みも整いつつあります。
嶋田 平日に「研究日」「自宅研修日」などの制度を設け、出勤せず自宅で教材研究やテスト作成などを行える制度を設けているケースもよく目にします。
藤原 最近は一般企業同様に、ワークライフバランスを重視する学校が増加しています。制度の内容やルールは学校ごとに設定されています。
嶋田 「自分らしい働き方ができる学校か」を見極めることが大切です。面接で直接質問したり、エージェントを通じて確認したりすることで、ミスマッチのない納得のいく就職が実現します。
まとめ
- 常勤講師は「正採用への近道」になることも多い。
- 給与・休日の制度は学校ごとに差があるため、労働条件を確認しながら比較検討を。
- 自分に合った働き方を見つけるために、情報収集と相談がポイント。
